不動産投資をする際に、土地・建物の購入に必要な金額を知っておくことは大切です。しかし、単純に土地・建物の値段だけではなく、現地の物価も把握しておいた方が良いでしょう。そこで今回は東南アジア6ヵ国の物価を比較し、ご紹介していきます。また、不動産投資と物価にはどのような関係性があるのかも解説していくので、海外不動産投資をお考えの方はぜひ参考にしてください。
東南アジア6ヵ国の物価はどれだけ違う？
まずは東南アジア6ヵ国（フィリピン・シンガポール・タイ・マレーシア・カンボジア・ベトナム）の物価を比較していきましょう。
日本と比べて物価が安い国・低い国
東南アジアはどこも同じような物価と思われているかもしれませんが、実は大きく異なります。例えばフィリピンやタイ、マレーシア、カンボジア、ベトナムは日本よりも物価が安いと言われている国です。しかし、シンガポールは日本とほとんど物価が変わりません。
東南アジア6ヵ国の物価を比較
6ヵ国の物価を比較する際の目安として、タクシー料金やビール缶を例にご紹介していきましょう。
タクシー料金の場合
まずタクシー料金ですが、東京（23区）の初乗り料金は1kmあたり410円なのに対し、シンガポールでは約250円、フィリピンなら約140円、タイなら約120円とかなり安く乗れることが分かります。また、マレーシアなら1kmあたり約80円で乗れてしまうため非常にお得です。カンボジアではタクシーよりもトゥクトゥクを利用するケースが多く、交渉制となっているため具体的な相場を出すことは難しいです。ただし、1kmあたり1ドルからの交渉となるため、うまく行けばお得に移動できる可能性もあります。
ビール缶の場合
ビール1缶あたりの値段は東京だと約220円ですが、マレーシアでは約210円、タイは約130円、カンボジアは約100円、フィリピンは約75円、ベトナムは約40円と地域によって様々です。特にシンガポールは酒税が厳しく、ジュースなら80円程度で売られているのにビール缶だと1本300円以上することも少なくありません。
東南アジアの物価が安い理由
東南アジアは基本的に日本よりも物価が安くなっていますが、なぜ物価が安い国が多いのでしょうか？その理由は政治や経済の状況が大きく影響しています。東南アジアに位置する多くの国では未だ政治・経済が安定していない状況にあります。良く言えば発展中の国が多いということですが、安定していない状況にあることで貨幣の価値も下がってしまい、その分物価が安くなっているのです。
不動産投資と物価の関係性
東南アジア6ヵ国の物価についてご紹介してきましたが、不動産投資と物価にはどのような関係性があるのでしょうか？不動産投資を行う際に現地の物価にも注目すべき理由と、東南アジアの将来的な傾傾向について解説しましょう。
インフレ時に不動産の価値が上がる
不動産は現金や預貯金とは異なり、実物資産に分類されます。この実物資産というのはインフレ時における相関性が非常に高く、物価が上がればその分不動産の価値も向上していきます。ここで注意すべきなのは、インフレにも良いインフレと悪いインフレがあるという点です。景気が拡大するようなインフレなら、不動産価値が上がり価格が高騰しても需要はあるため問題ありません。一方、原材料の高騰などで物価だけが急激に上昇してしまう悪いインフレが発生していると、所得は増えていないため不動産価値が上がっても借り手が付きにくく、空室リスクを招いてしまう恐れがあります。そのため、インフレだからと言って簡単に購入せず、良いインフレなのか悪いインフレなのかをきちんと見極めるようにしましょう。
物価が低ければ安く手に入る
現在はインフレ状況になかったとしても、物価が低ければ単純に不動産を安く購入できるという特徴があります。東南アジアはインフレ状況にある国が多いものの、日本に比べると物価はかなり安くなっています。そのため、比較的安く不動産を購入できるでしょう。物価の高いシンガポールは不動産にかかる税金も高額なので注意が必要です。
東南アジアは経済成長や物価上昇の傾向がある
2021年現在、新型コロナの影響からどの国でも経済成長は低水準です。しかし、今後ワクチン接種が普及していけば再び景気も回復し、安定していけばインフレ率も上昇していくと考えられます。経済成長や物価が上昇していけば、その分不動産投資においても有利になっていくため、今のうちから海外不動産投資を計画している方は、物件や現地について調査しておきましょう。
まとめ
今回は東南アジア6ヵ国の物価を比較しつつ、不動産投資との関係性についてもご紹介してきました。不動産投資と物価は大きく関係しており、実際の購入金額にも影響を与えてきます。東南アジアでの不動産投資を計画されている方は、現地の物価や経済成長、インフレ率なども考慮しながらどの地域で不動産投資を始めるか検討してみましょう。
日本企業デベロッパーの担当者からわかりやすく、フィリピンの基本情報から現地の情報まで解説。
「フィリピン不動産ガイド！」も無料プレゼント中！